発達障害の診断・検査基準とは

発達障害の国際的な診断基準には、「DSM-5」と「ICD-10」の2種類のマニュアルが存在します。
診断名や診断基準が異なる疾患も見られるため、診断書に使用する名称に二つの診断基準のうちどちらを使用するかは、医療機関や医師によって異なります。

また、最初の診断名から成長に従って診断名が変わることもあります。

発達障害の診断・検査方法

発達障害の症状は、先天的な脳機能障害が原因となり生じます。
詳しい原因は未だはっきりと解明されているわけではなく、遺伝的要因と環境要因が相互に影響を及ぼし合うことで脳機能障害が起こると考えられています。

また、発達障害の症状は人によって異なるため、原因も多様であると考えられており、全ての人に同じ原因が当てはまるわけではないとの見解もあります。

現在の医学では、妊娠中の出生前診断で発達障害を判明するということはできません。
また、出生後も遺伝子検査や血液検査などの生理学的検査で診断することはできません。

今後医学が進歩したとしても、生理学的な検査方法を確立するのは難しいと言われています。

このため、医療機関で診断を受ける場合は、現れる症状について医師が問診や行動観察を行い、問診の結果から心理検査や発達検査をします。
それらの統合的な結果から、「DSM-5」と「ICD-10」などの診断基準を満たしているかどうか、日常生活に不適応なことがあるかどうか、などをみて診断されます。

この際、症状が一定機関以上持続することが条件となっているため、複数に渡り検査や経過を見て診断されることもあります。

具体的な検査法や診断方法は次の通りです。

問診・行動観察

症状の様子や困りごとに関する行動観察、生育歴についての問診などを行います。
子どもの場合、保護者への聞き取りになることが大半です。

行動観察

子どもを普段通り自由に遊ばせ、その様子を観察することと保護者へのインタビューに基づき行われます。

生育歴

生まれてから現在までのコミュニケーションの状態、言葉の発達、幼稚園や保育園での様子や定期健診での様子をヒアリングします。
知的障害の疑いの有無や発達に見られる特性を調査します。

発達検査

子どもの心身の発達度合いを調べる検査です。
本人に見られる発達の特性や困難が見られる部分を客観的に判断するため用いられる検査です。
ありとあらゆる側面から子どもの発達度合いを評価して数値化することにより、サポートすべき部分を発見します。

発達検査にはあらゆる種類があり、検査ごとに検査結果の表現方法や評価の方法は異なります。
日本で使用頻度が高いのは、「新版K式発達検査」や「遠城寺式乳幼児分析的発達診断検査」などです。

さらに詳しく特性を調べたい場合に、このほかの発達検査が用いられることになります。

合併する症状の診断や識別に関する検査

発達障害は、合併症を伴うことがあります。
そのため、合併症があるかアセスメントを行なった上で検査を行うことがほとんどです。
また、ほかの障害や疾患によるものか否かを見極めるための検査が行われることもあります。

知能検査

知能検査は心理検査の一つです。
精神年齢や知能指数、知能偏差値などにより測定されます。

知的検査を行うことで、発達障害と知的障害が合併していないかどうかを調べることができます。

脳波検査

発達障害の中にはてんかんとの合併リスクがあるものもあります。
そのため、脳に疾患や異常が見られないか、CTやMRI、脳波検査が行われる場合があります。

鑑別のための検査

発達障害の症状と似た障害を見分けるため、遺伝子検査や知的検査、その他の検査を行うことがあります。
精神疾患との合併症の疑いがある場合、精神病に関する検査を行うこともあります。

知能検査や発達検査などは、医療機関以外でも検査を行なっているところがあります。
ただ、これらの検査だけでは確定診断は出ません。
診断は、医師が問診や様々な検診結果から総合的に下します。